レジャー要素の配分バランスがポイント！テレワークの普及でアクティブ系の軽が人気に!?

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2020/05/19

▲自動車・カーライフに関する調査研究機関「リクルート自動車総研」の膨大な統計データを基に、ユーザーの購買行動や世の傾向を勝手に予想したり解説したりするコラム

地方移住で現実味を帯びる、車複数台所有の暮らし

2017年7月24日が何の日だったか、覚えているだろうか。その日は、「働く、を変える日」と銘打ち、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会を契機とした働き方改革の国民運動である「テレワーク・デイ」が開催された日だ。

翌年以降も名称を「テレワーク・デイズ」に変え開催期間を延ばし、継続的に開催されていた。だが、ご存じのとおり新型コロナウイルスの影響で同競技大会は延期に。

一方で、今年7月20日～9月6日に実施予定だった「テレワーク・デイズ」に関して、今のところ延期や中止の情報は発表されていない（4月28日現在）。その代わり、テレワーク・デイズ事務局は公式ホームページを通じ、「新型コロナウイルス感染症対策に関するテレワーク導入お役立ち情報」と題した情報を4月23日付けで発信している。

労働力人口の確保や生産性の向上、ワークライフバランスなど、社会、企業、就業者の3方向へのメリットが推進力となっていたテレワークによる働き方改革。「テレワーク・デイズ」は、オリンピック・パラリンピック開催に伴う交通まひや都市機能不全を回避する手段としてのテレワークの有効性を実証することで、改革推進のブーストとなることが見込まれていたに違いない。

だが、今回のコロナ騒動によって、危機管理という面でのテレワークの有効性が、新たにメリットに加えられた形になった。

この先、アフターコロナの日本で、テレワークが普及するかどうかはまだ分からない。だが、半ば強制的にテレワークにシフトせざるを得ない状況を経験した今、その蓋然性が高まったという見方もあるだろう。

その先には、地方への移住を含む、職場優先ではない居住地の選択をする人の増加も、視界に入ってくる。そして都心から地方へ移り住む人が増えるのであれば、必然的に車購入者も増加するはずだ。それも1台ではなく、2台以上になることも考えられる。

▲2018年『中古車購入実態調査』より。※都市部：東京特別区部＋政令指定都市20都市 ※地方部：上記以外（ただし沖縄県を除く）

グラフ①は、都市部と地方における車所有台数を比較したものだ。地方は2台以上所有している人の割合が高いことが分かる。言うまでもなく、都市より公共交通機関の網羅性が低いことが、この結果に表れているのだろう。

注目したいのは、車の購入理由を問うたグラフ②だ。レジャー用と回答した地方の人の割合は、都市よりかなり低い。

その理由として、地方では通勤・通学用や買い物など生活の必需品としての要素が強く、仮にレジャーにも使うにしても、その意識が前景化しにくい、ということが考えられる。

だが、テレワークの普及で都市から地方へ移り住む人たちが増えれば、通勤からおおむね解放されている人たちの、購入理由におけるレジャーの割合が高まる可能性は十分ある。

子育てファミリーのケースを考えてみよう。現状では、ミニバンのような家族全員で乗れる車と、軽自動車のような近場の移動の足として使えるセカンドカーという組み合わせが一般的だ。

この構成はテレワーク普及後もおそらく変わらないだろうが、どのようにレジャー要素を配分するかによって選択するモデルが異なってくるはずだ。

維持費重視でセカンドカーに軽自動車を選んだとしても、使い勝手の良さで人気のトールワゴンやスーパーハイトワゴンではなく、ニッチではあるがレジャー要素の高いSUVや1BOXなどアクティブ系モデルに注目が集まるといった具合に。

今回はテレワーク普及をフックに展開してみたが、今後どんな社会になるにせよ、レジャー要素もバランス良く配分した車選びは、その先の豊かなカーライフに重要なポイントであることは確かだろう。