EVを選ぶなら知っておきたい、EVの普及と急速充電器の老朽化というジレンマ【いまどき・これからの車学】
2022/08/30
見落としがちな充電インフラの老朽化問題
2022年5月20日の発表後、約3週間で1万1000台以上を受注するなど販売絶好調の日産 サクラ。同じハードウエアを搭載する三菱 eKクロスEVも新規ユーザーの獲得に成功しているという。また、中国のBYD(比亜迪汽車)が日本法人を設立し、2023年より国内で電気自動車(BEV)の販売予定を発表するなど、ここ数ヵ月、電動化の流れはさらに勢いを増すばかりだ。
確かに今後BEVの普及はそれなりに加速していくだろう。しかし、その一方で見落とされがちなのが、充電器の老朽化問題である。
初代の日産 リーフが誕生(2010年)した際、CHAdeMO(急速充電器)の設置が一気に加速した。しかし、2020年を境に日本国内における充電器の数(拠点数)が減少に転じているという。それはなぜなのか?
昨今、航続距離を延ばすために大容量バッテリーを搭載することがひとつのトレンドになっている。車両側は日々進化しているのに対し、供給元である充電器は一度設置してしまうと、出力を上げることは物理的にはほぼ不可能。新規で設置される急速充電器には高出力タイプが増えているが、問題は過去に設置された20kWh程度と出力の低い急速充電器だ。
各メーカーが発行する「充電カード(プラン)」によって異なるが、急速充電の場合、料金形態の基本は「従量制」。つまり、分単位で課金されるので、高出力型の方が同じ料金でたくさんの電気を充電できることになる。実際にBEVの利用者は、専用サイトなどの情報を活用し、低出力の急速充電器は避けるようにしているという。
こうなると、過去に設置された急速充電器は使用頻度が落ち、経年劣化が進むだけでなく、最悪の場合は故障しても修理されずそのまま放置(閉鎖)されてしまう。これが前述した拠点数の減少につながっているというわけだ。
エネルギー問題は適材適所で
昨今のBEV事情をグローバルで見ると、EUでは電動化戦略の見直しが進み、アメリカでは中国に対するバッテリー関連への経済制裁が行われるなど、必ずしもイケイケというわけではない。
さらに「シェールガス(天然ガス)」や「バイオエタノール」、そして「燃料電池」や「ガソリン&軽油(内燃機関)」の技術革新だってまだまだ続く。筆者もPHEVに乗っているので「プチ電動化」の恩恵は受けているが、EVが最良というわけではなく、要は適材適所なのである。その点で航続距離は少なくても都市型BEVとして割り切った日産 サクラと三菱 eKクロスEVは、新しい選択肢として評価できる。
BEVの重要パーツであるバッテリーは、鉄道会社の踏切設備に再利用するなど「第二の人生」といった環境に配慮したリサイクルの多様性も進んでいる。
新車や中古車のBEVの購入検討をする際、ただ何となくで選ぶのではなく、自宅で充電する方法も含め、周辺に充電インフラはあるのかなどを調べておくことも大切なのである。
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BEV(EV)車× 全国カーコメンテーター、ITSエヴァンジェリスト
高山正寛
カーセンサー創刊直後から新車とカーAV記事を担当。途中5年間エンターテインメント業界に身を置いた後、1999年に独立。ITS Evangelist(カーナビ伝道師)の肩書で純正・市販・スマホアプリなどを日々テストし普及活動を行う。新車・中古車のバイヤーズ系と組織、人材面からのマーケティングを専門家と連携して行っている。AJAJ(日本自動車ジャーナリスト協会)会員。認定CDRアナリスト&CDRテクニシャン。愛車はトヨタ プリウスPHV(ZVW52)とフィアット 500C